平野 友朗（ヒラノ トモアキ）
現 職
株式会社アイ・コミュニケーション 代表取締役
一般社団法人日本ビジネスメール協会 代表理事
経 歴
| 1974年10月29日生まれ。北海道札幌市出身 | |
| 1993年 | 群馬県立高崎高校卒業 |
| 1997年 | 筑波大学第2学群人間学類（認知心理学専攻）卒 |
| 1997年 | 株式会社実鷹企画入社（現在は、学情へ社名変更） |
| 2002年 | 株式会社学情を退社 |
| 2003年4月 | 個人事業としてメルマガコンサルティング事業を立ち上げる |
| 2004年12月 | 有限会社アイ・コミュニケーションを設立、代表取締役 2013年 株式会社化、現在に至る |
| 2013年9月 | 一般社団法人日本ビジネスメール協会を立ち上げる。代表理事に就任 |
| 1974年、北海道生まれ。筑波大学人間学類で認知心理学専攻。広告代理店勤務を経て、2003年、日本で唯一のメルマガ専門コンサルタントとして独立。2004年、アイ・コミュニケーション設立。ビジネスメール教育の専門家。得意とする分野は、メールコミュニケーションの効率化や時間短縮などの業務改善。ウェブマーケティングの戦略立案やメルマガ・ウェブサイトの改善。メディア戦略を含めたブランド構築や出版プロデュースなど多岐に渡る。クライアントは、日本全国の企業、士業コンサルタント、官公庁から学校や団体まで幅広く、その数はのべ5,000を超える。セミナーや講演は、ビジネスメール、マーケティング、ブランディングを中心に、年間100回を超える。週に1回程度はメディアからの取材があり、メディア掲載実績は合計で400回を超える。 | |
| ビジネスメールスキルの標準化を目指し、日本初のビジネスメール教育事業を立ち上げ、ビジネスメールの研修プログラムの開発やツールの提供を行なう。メールスキル向上指導、組織のメールのルール策定、メールの効率化による業務改善や生産性向上などを手がけ、官公庁、企業、学校、団体、商工会議所などへのコンサルティングや講演、研修のほか、通信教材やeラーニングの開発にも携わる。2013年、一般社団法人日本ビジネスメール協会を設立。認定講師を養成し、ビジネスメールの教育者を日本全国に送り出している。2014年、「ビジネスメール実務検定試験3級」を立ち上げ、2016年、「ビジネスメール実務検定試験2級」を開始し、ビジネスメール教育の普及に尽力している。 | |
| 一人の起業家としての活動から法人化への道のり、事業の多角化で蓄積したビジネスノウハウを提供する通信教育事業「ビジネス実践塾」を主宰。動画セミナーとニュースレターで、起業家や経営者に必要なノウハウを毎月提供中。 | |
| 自らのメルマガ「平野友朗の思考・実践メルマガ【毎日0.1%の成長】」では、ウェブマーケティング、ブランド化、ビジネスモデル構築など多岐にわたる話題を扱い、ビジネスに役立つ情報を送り続けている。 | |
主な講演・研修テーマ例
| ◆ビジネスメールコミュニケーション |
| ・仕事で使うメールの基本的な書き方、送り方、心の伝え方 ・ビジネスのメールマナーやルールについて ・ビジネスメールとビジネス文書の違い ・メールでいかに正確に用件を伝えるか ・メールでお客さまの好感と信頼を得る方法 ・メールで効率よく円滑なコミュニケーションをとる方法 ・メールを活用した業務改善 ・メール処理の時間短縮 ・メールを活用した営業術 ・不動産業界向け来店につなげる追客メールの書き方・送り方 ・ビジネス文章力強化 ・正しい敬語の使い方 |
| ◆ウェブマーケティング |
| ・はじめてのメルマガ成功術 ・やり直しのメルマガ改善術 ・売れるホームページの作り方 ・ホームページとメルマガ改善テクニック ・売り上げを伸ばす実践的ネット活用術 ・インターネットをビジネスに取り入れて売り上げを最大化する方法 |
| ◆起業術 |
| ・ビジネスモデル構築～売り上げを上げて利益を生み出す方法 ・ブランディング構築～自分だけのブランドを簡単に作る方法 ・出版をしてビジネスにつなげる方法 ・マーケティング実践 ・ビジネスを仕組み化する方法 ・集客テクニック～問い合わせを増やす方法 ・販売ノウハウ～営業力をアップさせ、売り上げを増やす方法 ・顧客化～顧客満足度を高めてリピート率をアップする方法 |
| ◆仕事術 |
| ・仕事がはかどる整理術 ・時間管理術（タイムマネジメント） ・仕事を前倒しで進める、すぐやる仕事術 |
主な講演・研修実績
味の素、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大府市雇用対策協議会、川崎汽船、兼六土地建物、三州食品、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、東京ガス、TOTO、トッパン エムアンドアイ、日本高圧電気、日本ドナルドソン、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会、博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、目黒区男女平等・共同参画センター、中小企業同友会、商工会議所、国土交通省、大分県、阿蘇市、八尾市、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校 他多数。(敬称略)
主なメディア実績
日本経済新聞、日経産業新聞、読売新聞、東京新聞、朝日新聞、北海道新聞、中日新聞、生産性新聞、住宅産業新聞、全国賃貸住宅新聞、日刊工業新聞、AERA、OZ plus、THE21、シティリビング、旬刊経理情報、しんきん経営情報、スタッフアドバイザー、DIME、テレコム・フォーラム、週刊東洋経済、日経WOMAN、日経キャリアmagazine、日経トップリーダー、日経トレンディ、日経パソコン、日経ビジネス、日経ビジネスAssocie、販促会議、BIG TOMORROW、PRESIDENT、マイコミジャーナル、MORE、R25、L25、NHK、TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、ラジオNIKKEI、TBS RADIO、FM NACK5、J-WAVE 他。
のべ400媒体以上に掲載。(敬称略)
